バーチャルオフィスはスタートアップにおすすめ！５つの理由やサービスの選び方を解説

「バーチャルオフィスは、スタートアップに利用できるの？」
「バーチャルオフィスとレンタルオフィスはどう違う？」
「バーチャルオフィスってどんなサービスがあるんだろう？」
など、お悩みを抱えていませんか？

バーチャルオフィスは、事務所として利用できる住所を貸し出すサービスです。レンタルオフィスと比較すると料金が安価なので、コストを押さえつつ事業を展開したい方に向いています。

とはいえ、スタートアップでバーチャルオフィスを利用できるのか悩んでいる方もいるのではないでしょうか。「法人登記ができるのか」「どのようなサービスがあるのか」など気になりますよね。

そこでこの記事では、バーチャルオフィスについて以下の内容を解説します。

・レンタルオフィスとの違い
・スタートアップにおすすめの理由
・失敗しない選び方

スタートアップ先の候補にバーチャルオフィスを検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。

1.バーチャルオフィスとは？概要やレンタルオフィスとの違いを解説
　バーチャルオフィスの概要
　レンタルオフィスとの違いを比較
2.バーチャルオフィスがスタートアップにおすすめである5つの理由
　2-1.コストを抑えつつ開業できる
　2-2.都心の住所を利用できる
　2-3.利用開始までスピーディーにおこなえる
　2-4.自宅住所を利用する必要がない
　2-5.打ち合わせ場所を確保できる
3.スタートアップ時に役立つバーチャルオフィスの便利なサービス5選
　3-1.郵便物の受取・転送
　3-2.電話・FAX番号の提供
　3-3.来客対応
　3-4.会議室・コワーキングスペースの利用
　3-5.法人登記の代行
4.スタートアップ時に利用したいバーチャルオフィスの選び方3選
　4-1.登記利用は可能か
　4-2.初期費用はかかるか
　4-3.最低利用期間が決まっているか
5.バーチャルオフィスはスタートアップの強い味方

1.バーチャルオフィスとは？概要やレンタルオフィスとの違いを解説

バーチャルオフィスは、スタートアップ先の候補として挙げられます。

こちらでは、以下の内容について解説します。

・バーチャルオフィスがどのようなサービスなのか
・レンタルオフィスとはどう違うのか

これから事業を立ち上げようとしている方にとっては、ぜひとも知っておきたい内容です。分かりやすく解説するので、ぜひチェックしてみてください。

バーチャルオフィスの概要

バーチャルオフィスとは、事務所用の住所を貸し出すサービスです。直訳すると「仮想事務所」となり、オフィスのように部屋が用意されるわけではありません。

バーチャルオフィスは、登記利用が可能です。そのため、これから法人を立ち上げようとしている方にもぴったりのサービスといえます。

レンタルオフィスとの違いを比較

バーチャルオフィスとよく比較されるのがレンタルオフィスです。2つのサービスの違いが分かりやすいよう、以下の表にまとめました。

	バーチャルオフィス	レンタルオフィス
月額料金の相場	0.5～1万円	3～10万円
ワークスペース	なし ※別途用意が必要	あり
郵便物の受取	スタッフが受け取る	直接受け取る

大きな違いは、ワークスペースの有無です。バーチャルオフィスは、あくまでも住所を貸し出すサービスなので、仕事をする場所は別で用意する必要があります。

ワークスペースが必要ない分、毎月の料金を抑えられるのがメリット。レンタルオフィスの半額以下で利用できるため、コストを最小限に抑えつつスタートアップしたい方にぴったりです。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いについては、以下の記事にて詳しく解説しています！
→レンタルオフィスとバーチャルオフィスの違い・向いている業種とは？

2.バーチャルオフィスがスタートアップにおすすめである5つの理由

バーチャルオフィスは、これから事業を立ち上げようとしている方におすすめのサービスです。主に以下5つのメリットがあるためです。

1. コストを抑えつつ開業できる
2. 都心の住所を利用できる
3. 利用開始までにスピーディーにおこなえる
4. 自宅住所を利用する必要がない
5. 打ち合わせ場所を確保できる

スタートアップしようとしている方は、ぜひバーチャルオフィスの利用を検討してみてください。

2-1.コストを抑えつつ開業できる

バーチャルオフィスは、事務所として利用できる住所を貸し出すサービスです。レンタルオフィスのように場所を貸し出すわけではないため、コストを抑えられるのがメリット。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの料金の違いは、以下の通りです。

・バーチャルオフィス：毎月0.5～1万円
・レンタルオフィス：毎月3～10万円

レンタルオフィスと比較すると、毎月2.5～9.5万円ほど安く利用できます。

事業を成功に導くには、できるだけ支出を少なくすることがポイントです。特にスタートアップでは、毎月のコストを抑えられるバーチャルオフィスの利用が向いています。

なお、バーチャルオフィスは登記先の住所として利用することが可能です。法人を立ち上げようとしている方も、ぜひ利用を検討してみてください。

バーチャルオフィスでの登記を考えている方は、以下の記事がおすすめです！
→【法人化予定の方必見】バーチャルオフィスで登記！メリット&デメリット

2-2.都心の住所を利用できる

バーチャルオフィスは、大阪や東京など都心部にサービスを展開していることがほとんどです。都心の住所を利用することで、多くの企業とつながりを持てるなどビジネス面で有利に働きます。

しかも、バーチャルオフィスなら、費用を抑えつつ都市部の住所を使えます。例えば、大阪市北区でレンタルオフィスを借りる際の費用と比較してみましょう。以下の価格は、 コモンルーム梅田のプランを参考にしています。

・バーチャルオフィス： 5,500円
・レンタルオフィス（2名用）：66,000円

あくまでも一例ですが、バーチャルオフィスならレンタルオフィスの1/12の価格で都心の住所を利用できるのです。

2-3.利用開始までスピーディーにおこなえる

バーチャルオフィスは、利用開始まで手間や時間がかかりにくいのがメリットです。

例えば、レンタルオフィスを借りる場合は、物件の内見や電話・インターネット回線の工事などで時間がかかりやすいです。そのため、スタートアップでいち早く利用したい人には向いていません。

一方、バーチャルオフィスであれば、物件の内見や電話・インターネット回線の工事は不要です。最短当日で利用できるので、スピーディーに開業をおこなえます。

2-4.自宅住所を利用する必要がない

バーチャルオフィスを契約することで、自宅の住所を利用せずに済みます。

例えば、会社のサイトに自宅住所を掲載すると、悪意を持った人物が物を送り付けたり家に来たりするリスクが考えられます。法人登記先に自宅を指定することは可能ですが、引っ越した場合には手続きの手間や住所変更のための費用が必要です。

一方、バーチャルオフィスなら自宅とは別の住所を利用できるため、このようなリスクや手間が発生しません。安全に事業を継続でき、ムダな手続きをしないで済むのは、バーチャルオフィスならではのメリットです。

2-5.打ち合わせ場所を確保できる

バーチャルオフィスの中には、貸会議室やコワーキングスペースを提供しているサービスがあります。

スタートアップは、取引先や税理士など打ち合わせをする機会が多いです。そのため、打ち合わせ場所を確保できるバーチャルオフィスを選ぶと良いでしょう。

3.スタートアップ時に役立つバーチャルオフィスの便利なサービス5選

バーチャルオフィスは、スタートアップする際に役立つ5つのサービスがあります。

1. 郵便物の受取・転送
2. 電話・FAX番号の提供
3. 来客対応
4. 議室・コワーキングスペースの利用
5. 法人登記の代行

順番にみていきましょう。

※バーチャルオフィスの提供先によっては、今回紹介しているサービスを用意していない場合もあります。あくまでも参考程度にしてみてください。

3-1.郵便物の受取・転送

バーチャルオフィスであれば、郵便物をスタッフが受け取ってくれます。そのため、事業に必要な書類や取引先からの請求書なども手元に届きます。

バーチャルオフィスによっては、郵便物の転送サービスを展開していることがあります。遠方に住んでいたり、事業が忙しくて郵便物を取りにいけない場合は、このようなサービスがあると安心です。

3-2.電話・FAX番号の提供

バーチャルオフィスでは、電話やFAX番号の貸し出しをおこなっています。そのため、大阪や東京などの市外局番から始まる番号の利用が可能です。

会社のサイトや名刺には、自宅や携帯電話の番号を記載する必要はありません。固定電話の番号を利用できるので、他社や顧客から見たときに信頼を得やすいでしょう。

3-3.来客対応

バーチャルオフィスによっては、コンシェルジュが在中していることがあります。急な来客があった際でも、丁寧な対応が期待できるでしょう。

例えば、来客があった際に、名刺や資料などを預かってもらえば、あとから連絡することが可能です。結果、取引先が増えるなどの嬉しい効果が見込めます。

スタートアップでバーチャルオフィスを利用しようと考えている方は、「コンシェルジュが在中しているか」「来客があった際にはどんな対応をしてくれるのか」などを確認しておくことをおすすめします。

3-4.会議室・コワーキングスペースの利用

会議室やコワーキングスペースの提供をしているバーチャルオフィスであれば、一時的に利用することが可能です。例えば、取引先と打ち合わせをしたり、作業をしたりする際に活用できます。

基本的には、会議室やコワーキングスペースを利用するタイミングで費用を支払います。そのため「打ち合わせ場所や作業スペースを確保したいけど、できるだけコストを押さえたい」と考えている方にもおすすめです。

3-5.法人登記の代行

バーチャルオフィスによっては、法人登記の代行をしてくれる場合があります。書類作成や必要な手続きなどをサポートしてくれるため、これから会社を立ち上げようとしている方も安心できます。

ただし、法人登記の代行はオプション扱いになっていることがほとんどです。費用はバーチャルオフィスによって異なるので、代行を依頼しようと考えている方は、事前に確認しておくと良いでしょう。

4.スタートアップ時に利用したいバーチャルオフィスの選び方3選

バーチャルオフィスを提供している企業はさまざまです。そのため、どのサービスを利用するか迷っている方も多いのではないでしょうか。

こちらでは、スタートアップを検討している方におすすすめの選び方を3つ紹介します。

1. 登記利用は可能か
2. 初期費用はかかるか
3. 最低利用期間は決まっているか

これらのポイントに着目することで、バーチャルオフィス選びで失敗しにくくなります。ぜひチェックしておきましょう。

4-1.登記利用は可能か

法人設立を考えている方は、登記の可否を確認しておきましょう。バーチャルオフィスによっては、住所をインターネット上に掲載できるものの、登記利用はできない可能性があるためです。

いくら都市部にあってサービスが充実していたとしても、登記利用ができないのでは意味がありません。契約前に確認しておくことをおすすめします。

4-2.初期費用はかかるか

バーチャルオフィスによっては、利用料とは別で初期費用が発生する場合があります。そのため、利用を検討している方は、契約する際にどのくらいの費用が必要なのかを確かめておきましょう。

初期費用を確認する際には、候補に挙げているバーチャルオフィスごとに見積もりを依頼します。料金の比較ができ、バーチャルオフィスの選定がしやすくなります。

4-3.最低利用期間が決まっているか

スタートアップでバーチャルオフィスを選ぶ際には、最低利用期間が決まっているかを確認しましょう。

例えば、バーチャルオフィスによっては、数カ月～1年間の継続が必須となっていることがあります。最低利用期間内に解約した場合、違約金が発生する可能性も考えられます。

最低利用期間の有無は、検討しているバーチャルオフィスに直接問い合わせることをおすすめします。

5.バーチャルオフィスはスタートアップの強い味方

バーチャルオフィスは、スタートアップを考えている方の強い味方です。コストを抑えて開業できたり、都心の住所を利用できたりするため、安定した事業のサポートをしてくれます。

なお、当メディアを運営するコモンルームでは、大阪と京都にてバーチャルオフィスを展開しています。登記・住所利用が含まれており、月額5,500円～という安価でご利用いただけるのが強みです。

コモンルームのバーチャルオフィス

・コモンルーム梅田　　　 バーチャルオフィス
・コモンルーム中津　　　 バーチャルオフィス
・コモンルーム四条烏丸 　バーチャルオフィス

見学や質問などは随時受け付けているので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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